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耐震工法(ガイドライン工法)

瓦のガイドライン工法/ガイドライン工法は、耐震性・耐風製を飛躍的にアップさせた施工基準です。

石井角弘商店はガイドライン工法の基準に沿った工事を行います

高品質な瓦と優れた施工方法。この二つが揃ってはじめて、安心・快適な瓦屋根ができあがります。
全日本瓦工事業連盟では、最新の実験データに基づいた「耐震工法(ガイドライン工法)」を推奨。
そのメリットは、従来の施工法に比べて耐震性・耐風性が飛躍的にアップしたことです。
今回の耐震実験では、阪神・淡路大震災や発生が危惧される東海大地震クラスの揺れにも耐えることが証明されました。

10年間の安心保証

万一、メーカーや施工業者のミスによって欠陥が見つかった場合、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づき、保証されます(10年間)。

住宅性能表示制度

住宅の強度や火災時の安全性など、9項目の「住まいの性能」を規定。より安全・安心・快適な住環境を消費者の皆様に提供しています。

厳しい施工基準

「震度7に耐えられる」というように「性能」を明確に謳う「ガイドライン工法」には、科学的実験による実証が欠かせません。結果的に施工基準も、従来の何倍も厳しい内容になっています。

ガイドライン工法なら大地震の揺れにも安心

“地震の巣”と呼ばれる日本列島の現状

太平洋プレートとフィリピン海プレートがぶつかり合う日本列島。私たちはまさに、“地震の巣”の上に暮らしているといっても過言ではありません。いつ、どこで起こるか分からない巨大地震に備えるため、瓦屋根もより安全性の高い方法で施工する必要があります。

阪神・淡路大震災クラスの揺れに耐える。

「耐震工法(ガイドライン工法)」は、巨大地震(震度7)にも耐える耐震工法です。一般の木造建築の場合、地震時にもっとも揺れの影響を受けやすいのが屋根の一番上の棟部分。こうした部分ごとの耐震実験や実物大の家屋による振動実験の結果を受け、巨大地震の揺れにも対応できる工法としてまとめられたのが「耐震工法(ガイドライン工法)」です。
※直下型地震では、局地的に阪神淡路大震災の数倍の加速度が確認されることがあります。
※「ガイドライン工法」は今回の実験により、屋根の上の応答加速度1314ガルに耐えることが実証されました。

“地震大国”日本にかかせない先進の耐震工法。

私たち瓦業界は、地震大国・日本に欠かせない耐震工法の開発にむけて長年努力を重ねてきました。以来、多くの実験・研究を繰り返し、確立されたのが「耐震工法(ガイドライン工法)」です。全日本瓦工事業連盟では、この画期的な耐震工法の全国的な普及をめざしています。

発生が危惧される「東海大地震」も想定。

今後発生が危惧されている「東海大地震」の予想波でも耐震実験を実施。全日本瓦工事業連盟では「耐震工法(ガイドライン工法)」の現状に満足することなく、つねに未来を見据えた安心・安全を追求し続けています。

ガイドライン工法なら台風の強い風にも安心

台風にも安心。強風が吹いても、瓦はズレない、飛ばない。

平成12年、建設省(当時)は全国の自治体ごとに「基準風速」を決め、大型台風下の強風でも瓦が飛ばされない工事を実施するよう指示しました。この「基準風速」に従って、安全な瓦屋根づくりの標準施工方法を示したのが「耐震工法(ガイドライン工法)」です。

新幹線(250km/h)並みの強風が屋根を直撃!

耐震工法(ガイドライン工法)は、そんな激しい台風も想定しています。
日本でもっとも風の強い「基準風速46m」地域は、沖縄県と南西諸島の一部だけ。 40mのレッドゾーンには高知県、鹿児島県がリストアップされています。昨今の台風襲来回数の多さを考えると、基準風速が低いからといって油断は禁物です。

瓦工事実績45,000件
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